りくりゅうペアの税金対策を勝手に考える


ざっと想像しただけでも今年の税金は大変なことになるだろう・・・

りくりゅうペアの話。

これはFP(ファイナンシャルプランナー)として放っておけない。

と、いうことで勝手に「対策」を考えてみた。

まずはりくりゅうペアの今年の収入を、これも「勝手」に積み上げてみたい。

お二人は木下グループ所属で、つまり会社員である。

そのため、収入のベースとして給与所得がある。

流石にその金額は分からないが、ここでは700万円としよう。

更に今回の快挙に対して、日本オリンピック委員会(以下、JOC)から、金メダル500万円、銀メダル(団体)200万円、同じく日本スケート連盟から金500万円、銀200万円で合計1,400万円の報奨金がそれぞれに支給される(ペアとしては2,800万円)

そして、所属先の木下グループから各々に2,000万円のボーナスが支払われるとのこと。

給与            700万円

報奨金     1,400万円

ボーナス 2,000万円

この時点で4,100万円だが、更に今年は「りくりゅうバブル」が発生するだろうから、イベントやCMなどに引っ張りタコになる。

この金額はもの凄いことになりそうだが、ここでは一人当たり5,000万円とする。(全く分からないが・・・)

先の金額と合算すると9,100万円と、1億円近い金額だ。

次に税金関係。

9,100万円という高収入だが、この中でJOCとスケート連盟の報奨金は法律で「非課税」となっているので、収入ではあるものの課税の対象とはならない。

そうなると、課税対象は7,700万円(9,100ー1,400)となる。

また、この収入も給与、ボーナス、イベント、CMと異なるため、税金の種類が変わってくる。

給与は当然ながら給与所得。

問題はボーナス2,000万円。

なお、これは木下グループの社長のポケットマネーから支払われるそうだ。

ネット記事によると、

「給与所得だから最高税率55%がかかり、残るのは900万円」

「社長個人から選手個人へ贈るのだから、贈与税だ」

との憶測が流れているが、まず会社から受け取っているわけではないので、給与所得ではありえない。

また贈与税は「無償の財産移転(親から子など)」に対してかかるものであり、今回はどう考えても「金メダル」のご褒美的な要素が強い。

かつ選手と所属先のオーナーという利害関係もあるため、贈与とはみなされないだろう。

私の個人的な感覚では雑所得か、事業所得、もしくは一時所得になるのでは?とも思う。

2000万円のボーナスが仮に給与だとすれば、最高税率55%(所得45%+住民10%)に、更に社会保険料もかかるので、840万円ほどしか残らない。

贈与税もざっと計算すると695万円の税金がかかり、手残りは1,305万円。

給与に比べれば「マシ」ではあるが、かなり取られてしまう。

一方、雑所得や事業所得であれば、その収入を得るための「経費」を算入できるし、フィギアは相当にお金がかかりそうなので、それらを経費として入れれば、実際に課税される金額はかなり抑えられる。

だが、ネックがある。

それが先にも述べた「バブル」

今年は、2,000万円のボーナスが霞むくらいの「その他収入」が増えるだろう。

これらは間違いなく事業所得となる。

そして、事業所得は経費を引いた後、給与などと合算されて所得・住民税が課税されてしまう。

先に述べた仮定の収入「7,700万円」、これに対して7,700万円の経費があれば別だが、実際にはそこまで積み上げることは難しい。(税務署も簡単には「うん」とは言わない)

で、結局、所得税の最高税率45%(4,000万円以上)+住民税10%の対象となれば、55%持っていかれるので、その中に含まれるボーナス2,000万円も結局はその対象になってしまうのである。

入口は「給与所得」と「雑所得・事業所得」で異なるが、出口は「所得・住民税」になるので、最終的には「半分以上取られる」という結末になってしまう。

日本の税率、何とも巧くできているのではないか・・・・

なお、性質として「人生でそうそう起こることではない一過性の収入」に課税される一時所得であれば、50万円を控除した後、更にそれを1/2して、そこに課税されるため(そもそも課税の対象が半分)税金はかなり抑えられる。

ただ、チャッピー(ChatGPT)に聞くと、「事業所得が濃厚、一時所得の可能性は薄い」と言われたので、適用できる可能性は低そうだ。

いずれにせよ高率の税金からは逃れられそうもない。

そこで一つ提案がある。

税金を抑え、かつ、りくりゅうの将来、ひいてはフィギュア界の未来をも創るプランだ。

りくりゅうよ・・・

マンションを建てろ!!

個人が得られる収入の中には不動産所得というものがあり、これも事業所得、給与所得と「合算(プラスもマイナスも)」できる。

5~7億円程度のマンションを建てれば、初年度の経費(マイナス)は相当なもの。

バブル収入のかなりの部分を消してくれる。

聞けばりくりゅうの木原隆一氏は指導者を志望しているとのこと。

スケートリンクの近くに選手育成のための寮(マンション)を建て、全国から有望な子たちを集めて住ませればよいではないか?

我が子にフィギュアをやらせている親は裕福であることが多いらしい。

その親たちから高い家賃を取れば、指導者として活動する上での安定した収入にもなり、それはすなわち日本のフィギュア界のためにもなる。

銀行が金を貸してくれないかもしれないが、きっと大丈夫。

りくりゅうのバックには木下グループが控えている。

そして木下グループの中核企業は「木下工務店」だ。

あの漢気全開の社長に

「社長からもらった2,000万円、全額預けます!!これを頭金にしてリンクの近くに選手のためのマンション建てて下さい!!(今年中に)」

と言えば、快諾してくれるだろう。

当座の節税になり、数年後からはチャリンチャリンモデルでお金が入ってくる。

我ながら素晴らしいプランだ。

 

と、何ともくだらない話をしているが、お二人の演技、そして見事な逆転劇に私も感動した。

しばらくは眩いほどの脚光を浴びるだろう。

しかし、すぐに熱し、すぐに飽きるのもこの国の誇る特性だ。

そして、そんな登り下りに収入も比例する。

オリンピック選手の強化費用には税金が使われている面もあるので「恩返し」の意味でも納税はしっかりして頂きたいが、同時にルールの範囲内で「将来への投資」も考えて欲しい。

一体どういう立場で話をしているのか分からない本日のコラムでした。

 

 

この記事が気に入ったら
いいね!しよう

最新情報をお届けします


2月 28th, 2026 by